院内感染の防止対策

　院長を中心にすべての医療従事者が院内感染を防止するため、不断の熱意で対応することが最も望まれる。

　1）院内感染対策委員会の活動

　個々の病院の実情に応じ、院内感染対策委員会を設置することが必要である。委員会は病院長の諮問機関または対策の実施機関として診療、看護、検査、手術、薬剤、食堂、事務などの各部門から代表を選び、積極的に防止対策を進める。微生物学の専門の医師や技師がぜひ入る必要がある。また、院内感染の実務を担当するhospitalepidemiologist、 nurse　epidemiologist (infection control nurse)などを養成するとよい。わが国でもその気運が出てきた。

　2）院内感染防止のためのマニュアル

　各病院の実態に即したマニュアルを院内感染のガイドラインとして作成、全医療従事者に配布し、これに従って実践する。

　3）感染症の実態の把握

　病院でマニュアルに指定した感染症が発生した場合、院内、市中と区別がつかなくても一定の様式に従って届け出させる。これを周知できるようにして、感染防止や蔓延を防止するよう利用する。

　必要に応じ、隔離、監視などに応用する。

　4）臨床検査の成績の報告

　臨床分離の細菌の傾向、ウイルス感染の実態、さらに化学療法剤への感受性や耐性のパターンを委員会を通して知らせることは、感染症の治療や予防のため非常に参考になる。これによってMRSAの院内の流行状況、Ｂ型肝炎の発生、水痘の発症などを知り対応ができるようになる。

　5）化学療法剤の使用状況と適正な使用

　化学療法剤の無制限な使用は、いたずらに耐性菌の増加と、その院内感染や難治化を促進する。このための情報や教育、さらに場合によっては規制が必要となる。

　6）適正な滅菌・消毒法

　厳正な滅菌法、さらに消毒法は感染防止の軸である。細菌やウイルスなどの微生物別、また材料別などで、常用する消毒剤を決めて病院全体で実施することが望ましい。消毒剤の効果判定のテストなども必要である。紫外線殺菌灯も利用する。

　7）院内の清潔・清掃

　院内環境、手指、そのほかの清潔を図り、またときに細菌検査などを実施し、これに基づいて適切な清掃、教育などを行う。

　手術室、無菌病室、 ICU、 NICUなどを始め、病室、外来など常に細菌学的清潔さを求めたい。

　病衣や病院寝具など感染の疑いのある場合は必ず消毒後、クリーニングに出す。

　8）職員の健康管理

　通常の健康診断に加え、自らの健康管理に努める。Ｂ型肝炎の血清検査に基づいてＢ型肝炎ワクチンが実施されるようになった。なお、抗体陰性者が陽性血液を注射針などで誤剌したときは、委員会に届け出、 HBIGなどを緊急接種する。食堂や給食関係者の腸内細菌の定期検便なども大切である。

　予防可能性のあるワクチンなど広く実施することが望まれる。

　9）教育、研修、学会など

　院内感染防止のための教育研修は常に実施し、相互の理解や知識、技術を深めるために大切である。また、各種の学会での研究や発表、例えば日本感染症学会、日本環境感染学会が中心的役割を果たしている。感染症サーベイランスの情報も参考になる。外国では、 CDCやPHLSの情報やJ. of Hospital Infection などが有力な資料となる。わが国でも厚生省がその対応に力を入れてきた。講習会も開催されている。いずれにせよ、院内感染をなくし安心して医療や看護を実施する熱意が最も大切である。